CLOSE

家族葬のお役立ち情報

家族葬について記事一覧はこちら

家族葬

葬儀費用

葬儀のマナー

家族葬20人、費用の相場は?安く抑えるポイントを解説

投稿:2024/06/10 更新:2024/06/10

  • LINE
  • OK!

記事監修・作成:わが家の家族葬(株式会社SEC)

参列者が20人程度の葬儀を行いたい場合、家族葬を検討する人も多いのではないでしょうか。そもそも家族葬とは、故人と生前親しかった人や親戚だけで執り行う小規模な葬儀の総称です。特に明確な定義があるわけではないので、費用面でどれくらいかかるか心配になる人もいるかもしれません。

そこで今回は、20人規模の家族葬を例にとり、費用の相場や内訳をご紹介すると共に、費用を安く抑えるポイントも解説します。

生前相談で
50,000円割引

実際のお葬式でそのまま使えます!
見積シミュレーション作成&事前登録で

50,000円割引

20人で家族葬は執り行える?

家族葬に人数制限は設けられていないので、もちろん20人で執り行うことができます。家族葬の参列者は近親者が中心になることから、実際には10〜30人ほどで行われることがほとんどです。そのことからも、20人というのはごく平均的な人数であることが分かります。近年はさまざまな社会的事情も相まって、大々的な葬儀よりも、こうした小規模で執り行える家族葬を希望する人が増えてきました。

20人規模の家族葬の費用相場と内訳は?

ここからは、20人規模の家族葬の費用相場を見ていきましょう。最初におおよその総額をご紹介した後、その内訳として基本費用、飲食接待費用、宗教者対応費用の3点について詳しく解説していきます。

20人の家族葬の相場は、約100万円

20人規模の家族葬の相場は、総額約100万円前後が目安です。それに対し、一般葬の全国平均相場は約150万円前後であることから、費用面でかなりの差があることが分かります。これは一般葬に比べ、家族葬は葬儀会場の大きさ、それに伴うスタッフの人数などが総じて小規模で、その分費用も安く抑えられる傾向にあるからです。なお、家族葬でも選択する葬儀のスタイルによっては一般葬よりも高くなることもあります。

内訳1. 基本費用の相場

基本費用とは、葬儀に当たり生じる必要経費を指し、「葬儀一式費用」などともいいます。具体的には「斎場利用料」「火葬場利用料」「祭壇、棺、遺影料」「搬送料」「人件費」などが主な項目です。

家族葬20人の基本費用の相場は、約30万円前後が目安となっています。基本費用に関しては、若干の地域差などはあるものの、人数や条件変更による変動はあまりありません。ただし、葬儀社の見積もり時に、プラン内の基本費用に「火葬場利用料」が含まれていないケースもあるので、よく確認しましょう。

内訳2. 飲食接待費用の相場

飲食接待費用とは、通夜から告別式までにかかる「飲食費」と「返礼品」を合わせた費用のことです。飲食費には通夜の後に行う会食「通夜振る舞い」と、葬儀後に行う会食「精進落とし」があり、返礼品には参列者全員へ配る「会葬御礼」と、香典をいただいた方へのお礼品「香典返し」があります。それぞれの費用相場を見ていきましょう。

飲食費は、通夜振る舞いが1人当たり2,000〜3,000円、精進落としは5,000〜1万円が目安となっています。続いて返礼品は、会葬御礼が1人当たり500〜1,000円、香典返しはいただいた金額の2分の1か3分の1、または一律3,000円程度の品というのが、おおよその目安です。従って、これらを全て足すと20人の家族葬でかかる飲食接待費用は総額で約20万~30万円前後が相場となります。

内訳3. 宗教者対応費用の相場

宗教者対応費用とは、仏教であれば「お布施」に該当する謝礼のことです。お布施には、読経の謝礼と、戒名授与への供養料が含まれています。名目は異なりますが、他宗教においても、多くは「謝礼金」「献金」といった形の費用がかかります。

この宗教者対応費用に関しては、あくまでも感謝の気持ちなので、特に決まった金額があるわけではありません。ただ、お布施の全国平均が約30万円ですので、1つの目安にしてもよいでしょう。しかしながら、地域や寺院によっても違いがあり、一概にはいえないのが実情です。菩提寺がある場合は、謝礼金額の目安を直接尋ねてみるという方法もあります。

一方、無宗教の場合は、この宗教者対応費用は必要ありません。いずれにせよ、謝礼は葬儀社に対してではなく、宗教者へ直接渡すものです。葬儀会社のプランには含まれないので、その点注意しましょう。

20人の家族葬、費用を抑えたいときは?

家族葬は一般葬と比べるとかなり費用が安くなることが分かりましたが、それでも大きな金額であることには違いありません。できればもう少し費用を抑えたいと思う人もいるのではないでしょうか。ここでは、20人の家族葬の費用を抑えるために、見直すことのできる項目をピックアップしてご紹介します。

1. 参列者の人数を見直す

参列者の人数の見直しは、固定費には影響しにくいものの、会食や返礼品といった飲食接待費を抑えることが可能です。また、見直す人数によっては、斎場の規模を縮小して費用を抑えられる可能性もあります。

とはいえ、当然ながら、人数の見直しは参列者と故人との関係を十分に配慮して行わなければなりません。「なぜ呼んでくれなかったのか」と苦情が入ってしまうことは避けたいところではないでしょうか。後でトラブルにならないよう、見直しはくれぐれも慎重に行いましょう。

2. 返礼品の費用を見直す

費用内訳のところでご説明した通り、返礼品には参列者全員に渡す「会葬御礼」と、いただいた香典のお礼品となる「香典返し」の2種類があります。それぞれ費用相場には幅があるので、見直すことで全体の費用を押し下げることが可能です。ただし、こういった品はもらった人にとっては思い出の品となりますし、印象に残りやすいという側面もあります。選ぶ際は、費用を抑えることだけでなく、参列者の気持ちに寄り添って考えることが大切です。

3. お通夜を省略する

家族葬の最大の特徴は、葬儀形式をある程度自由に決められることです。一般葬では、葬儀といえばお通夜と告別式の2日間で行うのが通例ですが、家族葬ではお通夜を省略してプランを立てることもできます。お通夜を行わなければ通夜振る舞いの費用および斎場費、それに伴う人件費を抑えることが可能です。

しかしながら、こういった通例の儀式を省いた形での葬儀は、今までなじみがなく、違和感を覚える参列者もいるかもしれません。後悔のないように、きちんと参列者の同意を得てから決定しましょう。

4. 葬祭費・埋葬料・葬祭扶助を利用する

葬儀の費用を考えるときに、ぜひ知っておきたいのが加入している健康保険による補助制度です。故人が国民健康保険または国民健康保険組合、後期高齢者医療制度に加入していた場合、自治体から「葬祭費」が支給されます。支給額は自治体によって1万〜7万円と幅があるため、住んでいる自治体に確認してみましょう。なお、葬儀が火葬のみの場合は、葬祭費が支給されない自治体もあります。

故人が社会保険組合や組合管掌健康保険、共済組合に加入していた場合は、被扶養者または故人によって生計を立てていた家族に対し「埋葬料」が5万円支給されます。故人に同一生計者がいない場合は、埋葬を行った人に対し「埋葬費」という名目で、5万円を上限とする実費が支払われます。なお、葬祭費と埋葬料については、申請から受給まで1カ月程度の期間を要することも覚えておきましょう。

故人の葬儀費用を遺族が賄えない場合や、故人が生活保護受給者で家族以外の人が葬儀を執り行う場合、自治体から「葬祭扶助」が受け取れます。葬祭扶助は直接葬儀会社に振り込まれてからの葬儀となるため、事前に申請が必要です。支給額は自治体により幅がありますが、20万円程度が上限となっています。

20人の家族葬のプラン例と費用

ここからは、わが家の家族葬プラン例をご紹介します。20人の家族葬では、どのような内容が選べて、どれくらいの費用がかかるのかを見ていきましょう。なお、飲食接待費用と宗教者対応費用についてはプランに含まれず、別料金となります。

1. 火葬式プランの費用

火葬式とは、お通夜と告別式を省略した葬儀形式のことで、直葬とも呼ばれています。宗教的な儀式を省き、参列者は直接火葬場に赴き故人と最後のお別れをするという、極めてシンプルな葬儀形式です。

わが家の火葬式プランは、ご遺体の安置日数無制限、ドライアイス代が無料で通常価格が13万7,500円のところ、生前相談割引適応後の価格は8万2,500円となります。

2. 納棺式プランの費用

納棺式は火葬式と同様にお通夜と告別式を行わない葬儀形式となります。火葬式との大きな違いは、故人を棺に納めるときに最後のお別れをする時間が取れることです。納棺式では、故人の愛用品や好きだった食べ物などを、お花と一緒に棺に納められ、温かなひとときを過ごすことができます。

わが家の納棺式プランは、ご遺体の安置日数無制限、ドライアイス代が無料で通常価格が22万5,500円のところ、生前相談割引適応後価格は17万500円となります。

3. 1日葬プランの費用

1日葬とは、お通夜を行わず、告別式から火葬までを1日で行う葬儀形式のことです。お通夜を省くことにより、通夜振る舞いや斎場費などを抑えることができます。故人を偲ぶ時間は十分取りたいものの、費用をなるべく抑えたい場合におすすめです。

わが家の1日葬プランは、ご遺体の安置日数無制限、ドライアイス代が無料、花祭壇付き、式場料込みで通常価格が37万4,000円のところ、生前相談割引適応後価格は31万9,000円となります。

4. 2日葬プランの費用

2日葬は、一般葬と同様に2日かけてお通夜と告別式を行う葬儀形式で、流れはほとんど一般葬と同じです。家族葬においては、例えばお通夜では親族以外の一般会葬者も招き、告別式のみ20人の親族で行いたいなど、細かな要望に沿った形で相談できます。

わが家の2日葬プランは、ご遺体の安置日数無制限、ドライアイス代が無料、花祭壇付き、式場料込みで通常価格が48万4,000円のところ、生前相談割引適応後価格は42万9,000円となります。

家族葬の費用は誰が払う?

通常、家族葬の費用は喪主が支払います。喪主とは、葬儀全体を取り締まる役割を担う遺族の代表者であり、葬儀プランの費用検討にも関わっていることが多いからです。とはいえ、喪主が絶対に支払わなければならないという決まりはありません。喪主がまだ若い、または高齢などの理由で支払いが困難な場合は、他の親族が支払う場合もあります。

家族葬は費用相場を知って、故人も遺族も納得のいくかたちに

家族葬は、葬儀の形式を比較的自由に決められるというのが最大の特徴です。費用面においても、プランによっては一般葬より安く抑えられることから、家族葬を選択する人も増えてきました。20人規模の家族葬の費用相場は、総額で約100万円前後が目安となりますが、お通夜の省略や返礼品の見直しなど、費用を抑えるポイントは随所にあります。

もちろん、お葬式というのは費用面だけで考えるものではありません。内容に関しても後悔することのないよう、故人と遺族の気持ちに寄り添い、納得のいくかたちになるようなお見送りを考えましょう。

わが家の家族葬では、東京都および神奈川県で小規模・低価格のお葬式を提供しています。ご紹介した生前相談割引は、公式サイトから「セルフ見積」「無料電話相談」「資料請求」を利用することで適応されます(2024年4月30日時点)。24時間対応しているので、ご検討ください。

生前相談で
50,000円割引

実際のお葬式でそのまま使えます!
見積シミュレーション作成&事前登録で

50,000円割引

資料請求やお問合せは
メールフォームをご利用下さい。
お急ぎの方はお電話から

  • LINE
  • OK!

関連記事

記事のカテゴリー

家族葬ができる
葬儀場・火葬場を探す

西東京4市、神奈川20市町に
ご利用いただける式場が50以上、
安置室は90以上ございます。

よくあるご質問

Qエンバーミングとは何ですか。どんなことをするのですか?

エンバーミングとは亡くなられた方の表情や姿を整え、衛生的に安全な状態でご遺体を保存するための技術です。エンバーミングを施すと、ご遺体の腐敗を心配することなくゆっくりと時間を使うことができるようになります。残される家族は故人とのお別れや葬儀社選びにしっかりと時間をかけることができるようになり、参列者の都合に合わせたスケジュール設定ができるため、後悔の無い納得のご葬儀を実現することができます。ご遺体に1〜2センチの⼩切開をし、ご遺体保全⽤の薬品を動脈から注⼊します。同時に腐敗の原因となる⾎液を静脈から排出し保全薬との⼊れ替えをすることで、体内から防腐をします。
※詳しくはこちら【エンバーミングとは…】

Q家族葬とは、そもそもどんな葬儀ですか。

家族葬とは一般的には遺族や親族、または故人と生前親しくしていた友人などを含めた少人数で執り行う小規模な葬儀を指しており、明確な定義はありません。家族葬は一般葬と同様に、僧侶などの宗教者立ち合いのもとで通夜や告別式が行われ、葬儀の日程や進行も一般葬と同じ順序であることが多いです。基本的な部分は同じでも、家族葬の定義がないため主催者が葬儀のスタイルを自由に決めることができます。例えば家族葬としながらも参列する人数が多い場合もあれば、通夜を行わないで全工程を1日で終えてしまうこともあります。会食を行わなかったり、返礼品を省略したりするケースも多いです。 ※詳しくはこちら【家族葬とは…】

Q死後の相続や手続きが心配です。どこに相談すればいいの?

ご葬儀後の諸手続きは、相続や名義変更など、非常に多岐にわたります。 わが家の家族葬ではご葬儀の事前相談やご葬儀のお客様へのサポートとして、当社提携の信頼できる行政書士、税理士、法律事務所のご紹介を行っております。 初回のご相談は無料ですので、お気軽に「無料電話相談」をご利用下さい。 【無料電話相談をする

Q社会保険からお葬式の補助金がでると聞きましたが、どんな内容ですか?

国民健康保険にご加入の方は「葬祭費」、健康保険にご加入の方は「埋葬料」として補助金が支給されます。業務上や通勤災害により亡くなられた場合は労災からの支給になります。 いずれも申請の期間は2年間ですので、お忘れなく手続きされることをお勧めします。次の記事も合わせてご参照ください。【葬祭費の補助金を利用するための…

お急ぎの方は今すぐお電話ください。
生前相談で50,000円割引